遠隔画像診断サービスとは、医療機関から取得した画像データを専門の放射線科医などが遠隔地で解析し、診断結果を提供する仕組みを指します。患者の移動負担を減らし、地域医療や夜間・休日対応を効率化できる点が大きな特徴です。
インフラとは、こうしたサービスを動かす土台となる設備や仕組みの総称です。具体的には、画像データを送受信するための通信回線、サーバやクラウド環境、データを安全に保管・管理するためのシステムが含まれます。安定稼働やセキュリティ確保など、サービスを円滑に運用するうえで不可欠な要素です。
これらを混同しやすいのは、診断行為とそれを支える技術基盤が一体に見えがちだからです。明確に区別し、適切に活用することが重要となります。
遠隔画像診断サービスでは、医療機関が撮影したCTやMRI、レントゲンなどの画像を専門医に送信し、その読影レポートを迅速に受け取れます。結果として診断の待ち時間が短縮されるほか、複数の専門家の知見を結集できるため、精度の高い判断が期待できます。また、地域による専門医の偏在を緩和し、医師の負担軽減にも寄与します。
利用状況としては、厚生労働省の資料によると、遠隔読影を活用する病院の数は年々増加傾向にあります。特に、緊急対応が必要な症例や専門医不足の地域医療で導入が進んでおり、医療格差を縮める一助となっています。医師側には読影業務の効率化、患者側には迅速な治療開始と安心感が大きな利点です。
遠隔画像診断のインフラは、膨大な画像データを効率よく送受信し、安全に保管・共有するための基盤です。具体的には、通信ネットワークの帯域幅や安定性、サーバの処理能力、クラウド環境の可用性がポイントになります。個人情報を扱うため、データ暗号化やアクセス制御などのセキュリティ対策も欠かせません。
遠隔画像診断サービスが読影やコンサルティングといった診断行為そのものを指す一方、インフラはそれらを支える土台です。たとえば、クラウドやVPNなどを用いて画像を素早く正確に送る仕組みはインフラの役割に当たります。医療機関では両者を一括りにしてしまうケースも多いため、導入時には「どこまでが診断サービスで、どこからがインフラか」を意識して選定することが大切です。
遠隔画像診断インフラを導入する際は、以下の点を特に注意して選ぶ必要があります。
実際に、地方の中規模病院で専用VPNとクラウド環境を組み合わせ、セキュリティと通信速度を両立させた事例が報告されています。
AI技術の進歩によって、画像解析の精度と効率がさらに高まれば、インフラ面でも大量データの処理や保管方法がいっそう高度化すると考えられます。クラウドを活用した自動読影支援や機械学習モデルの更新が容易になる半面、セキュリティ要件はますます強化されるでしょう。遠隔画像診断全体の市場規模は拡大傾向にあり、施設間での画像共有や患者の利便性が飛躍的に高まることが期待されます。

重要所見を見落とす主な原因と防ぐ方法を解説しているほか、遠隔画像診断サービスにより重要所見を拾い上げられた事例を掲載しています。
一般社団法人遠隔画像診断サービス連合会に所属する企業委託型の遠隔画像診断サービスを対象として調査を実施(※1)。遠隔画像診断サービス選びにおいて欠かせない「品質・信頼性」「セキュリティ」「対応時間」という3つのポイント別に、おすすめの遠隔画像診断サービス提供企業を紹介しています。

部位・スライス加算がないため
質の高い診断で人手不足を補う。
診断結果へのアフターフォローも充実。
初期・月額費用も0円。

保健医療分野のPマーク取得企業(※2)
東西のデータセンターにて画像を保管

読影依頼・当日返却の要望に
24時間365日対応できる体制を構築
調査時期:2022年11月~12月時点/下記条件に沿って調査・選定
調査対象:一般社団法人遠隔画像診断サービス連合会(ATS)に所属する正会員55社のうち、公式HPにて遠隔画像診断サービスの詳細を確認できた27社(病院連携型を除く)
【選定条件】
(1)品質・信頼性:調査対象の中で、二次読影とレポートチェックを実施しており、登録読影医の個別情報(経験年数・資格・領域等)を唯一公開していたワイズ・リーディング
(2)セキュリティ:調査対象の中で、保健医療分野のプライバシーマーク(MEDIS)取得情報と、データセンターの多重拠点化情報(災害対策)を唯一確認できたセコム医療システム
(3)対応時間:調査対象の中で唯一、遠隔画像診断の依頼受付・当日返却を24時間・365日体制で実施している情報を確認できたドクターネット