放射線科専門医とは、日本医学放射線学会が指定した施設で5年間の修練を積み、試験に合格した医師のこと。「放射線治療専門医」と「放射線診断専門医」に分けられます。
いずれも放射線科専門医制度委員会が定めた規定をクリアし、公益社団法人日本医学放射線学会より認定される専門医資格(※1)ですが、業務内容が大きく異なります。
2020年度9月時点で日本医学放射線学会認定の放射線診断専門医は5,954名、放射線治療専門医は1,334名(※2)となっています。>
診療放射線技師は、放射線科専門医をサポートする国家資格。放射線科専門医の指示に基づいて、放射線照射技術を用いた検査・治療を行います。
X線装置やCT装置を操作する専門職ですが、医師免許を持つ放射線科専門医とは異なるため、診断はできません。
公益社団法人日本医学放射線学会の論文によると、2015年度の日本の人口1,000人あたりのCT検査数は229.2件、MRI検査数は113.4件。
放射線科医1人あたりのCT/MRI検査数は8,137件(2番目に多いアメリカは2,975件)とあり、世界的にみても放射線科医の負担が大きい国だとわかります(※3)。
また、日本でCT/MRI装置が設置されている病院の放射線科医雇用率に関する2004年度のデータによると、CT装置設置病院の常勤放射線診断専門医雇用率は16.3%、MRI装置設置病院では25.4%でした(※4)。画像診断を行う医師の数が日本の医療機関に足りていないのは一目瞭然です。
放射線科全体の深刻な人材不足に伴い、注目されているのが遠隔画像診断サービスです。
遠隔画像診断サービスは、医療機関外の放射線診断専門医に読影を依頼できるサービス。様々な企業やNPO法人がIT技術を駆使して、放射線診断専門医が集まるプラットフォームを構築しています。遠隔画像診断サービスを利用することで、放射線科専門医不足に陥っている医療機関の課題を解決できるでしょう。
放射線診断専門医が在籍している医療機関についても、専門領域以外は遠隔画像診断サービスを利用するのが賢い選択です。1人あたりの放射線診断専門医の負担を減らすことは、読影業務ひっ迫による重要所見見落としのリスク低減にもつながります。依頼する場所を問わないため、様々な領域の放射線診断専門医に携わることができ、多角的な視点の学びにもつながるでしょう。
重要所見を見落とす主な原因と防ぐ方法を解説しているほか、遠隔画像診断サービスにより重要所見を拾い上げられた事例を掲載しています。
一般社団法人遠隔画像診断サービス連合会に所属する企業委託型の遠隔画像診断サービスを対象として調査を実施(※1)。遠隔画像診断サービス選びにおいて欠かせない「品質・信頼性」「セキュリティ」「対応時間」という3つのポイント別に、おすすめの遠隔画像診断サービス提供企業を紹介しています。
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調査時期:2022年11月~12月時点/下記条件に沿って調査・選定
調査対象:一般社団法人遠隔画像診断サービス連合会(ATS)に所属する正会員55社のうち、公式HPにて遠隔画像診断サービスの詳細を確認できた27社(病院連携型を除く)
【選定条件】
(1)品質・信頼性:調査対象の中で、二次読影とレポートチェックを実施しており、登録読影医の個別情報(経験年数・資格・領域等)を唯一公開していたワイズ・リーディング
(2)セキュリティ:調査対象の中で、保健医療分野のプライバシーマーク(MEDIS)取得情報と、データセンターの多重拠点化情報(災害対策)を唯一確認できたセコム医療システム
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